２０２５年がターニングポイントである理由：現実版

２０２５年は、現実・スピリチュアル・予言などでいろいろ話題になっている年ですが、
後２年を切っています。

２０２４年から私たちの生活に関わるようなことなど多くのことが変わる予定ですね。

果たして、２０２５年までに何が起きる
のでしょうか？

スピリチュアルの世界に興味が無くても、現実的な変化と合わせて、
ある程度知識として知っておいた方が、現象として現れた時に右往左往することもないでしょう。

• 現実版
• スピリチュアル版

と２回に分けてご紹介したいと思います。

２０２５年までに起きること

２０２４年：働き方改革関連法

①【働き方改革関連法】

【働き方改革関連法】は、２０１９年から大企業、
２０２０年から中小企業ですでに試行されています。

• 時間外労働と休日出勤労働の上限規制
• 年10日以上の年次有給休暇が付与される労働者が対象
  
  年次有給休暇の日数のうち、年5日については、取得を義務化
• 正規雇用労働者と非正規雇用労働者など、雇用形態に関わらず、同一労働同一賃金を徹底

２０１９年から５年間の猶予期間を設けていた、医療・建設・物流・運送業界でも、
２０２４年４月から、「働き方改革関連法」が適用され、規制が強化されます。

元々長時間労働が当たり前だった業界。

違反すれば罰則対象になりますが、関連法が適用になると、
新たな問題が発生するであろうと予測されています。

そのため、各業界は問題解決のために、いろいろと策を練っているようです。

【問題点】

 ：物流・運送

• 運べる荷物量が限られてくるため、企業の売り上げや利益が減少
• 収入減によるドライバー不足
• 運送料の値上げ
• 翌日配送や時間指定が難しくなる

 ：建設

• 一人当たりの労働時間の減少による工期の
  遅れ
• 収入減による人員不足
• 工事費の値上げ

 ：医療

• 労働時間の実態が把握がしにくい
• 勤務形態が複雑なため労務管理に手間が
  かかる
• 医療業界は通年人手不足

経験の浅い研修医・勤務医の場合、
通常の当直の他に

• 緊急の呼び出し
• 知識や技術習得
• 各診療分野の専門医として認定されるために学会での発表

自宅に持ち帰っての仕事なども含めると、業務量が非常に多く、
本人負担がかなり大きいと推測
されます。　

世界から見ても日本人は働き過ぎであり、以前からサービス残業・ブラック企業・
うつ病・過労死・自死・などが問題視されてきました。

適用されることにより、いろいろな問題が発生すると予測されています。

各業界では解決のために、苦慮しているようですが、
企業側も労働者も、改めて働き方を見直す、良い機会かもしれません。

２０２４年：新札発行

約２０年ぶりにお札のデザインが変わります。

新札発行後、旧札は使用できますか？

従来通りに使用できます。
新札に交換したい場合は、日本銀行や全国の日本銀行支店で交換可能

新紙幣の一般的な目的や動機としては、
偽造防止。

しかし、今回の本当のねらいは別な所にあると一部の間では見ています。

①タンス預金のあぶり出し

「貯金なんてないです」という方には、『タンス預金』は他人事でしょう。

今や、銀行に預けてももらえる利息は、
微々たるもの。

『タンス預金』をしている人の多くは高齢者で、正確に実態を把握する事は困難ですが、
預金総額はおよそ30～80兆円であると言われています。

「国に個人資産を把握されないため」

新札発行の本当の狙いは、『タンス預金』をあぶりだし、
政府が個人資産を正確に把握したいためだと噂されています。

隠しているタンス預金をどのようにあぶりだすのでしょうか？

現在、日本は円安のため、このままタンス預金をしていても、目減りする一方。

新札発行を機会に

• 改めて銀行に預ける
• 現在、高騰している金に換える
• 新札に交換する
  
  いずれの方法も、金額が大きければ税務署に足がつく可能性が
  あります。
  
  そのため、タンス預金の一部を、消費や投資に回そうという動きが起こり、
  国内経済が循環出来ると、政府が期待しているのではないかというわけです。

②預金封鎖

日本は、敗戦の翌年１９４６年に、
【新札発行】 【預金封鎖】 【財産税】の施行を行いました。

結果、政府は経済を立て直すことが出来ましたが、
多くの人々が資産を失い、苦境に立たされ
ました。

預金封鎖は、国民に悟られないように秘密裏に行なわれますが、
今回の新札発行に関して、不安に感じている方もいます。

現在、日本の借金額は『1270兆4990億円』

あまりにも、莫大な額であるため、
「日本経済を立て直すために預金封鎖するのではないか」
と危惧されているのかもしれません。

１９４６年の新札発行時は、旧札は廃止されましたが、
今回はいまのところ使用出来ます。

【預金封鎖】は最終的に【財産税】を課すことが目的であるため、
その場合『タンス預金』も対象になる可能性があるでしょう。

少しでも不安に感じている場合は、
いろいろな情報を調べて、今から対策を講じておくと安心かもしれません。

２０２４年：改正マイナンバー法

目的：医療、社会保険、税制など、今までばらばらに管理されていた情報を効率的に運用し、
利便性向上を図る

２０２４年の秋から、従来の紙の健康保険証を廃止して、マイナンバーカードに一本化し、
年金口座をマイナンバーとひもづけ「公金受取口座」に登録する仕組みも導入されます。

運転免許証との紐づけも検討しているとの事。

これまで、５０００円や２００００円のマイナポイントで、カードの普及を進めてきましたが、
個人情報の漏洩を心配する人も多く、思うように広まりませんでした。

• コンビニで住民票の受け取った際、別人の情報が紐づけされていた
• マイナポータルで別人の年金記録が閲覧
  できた
  
  などの問題がありましたが、政府はとうとう義務化してしまいました。

急いで義務化にする本当の理由は何なの
でしょうか？

マイナンバー制度導入後には、
徐々に預金・有価証券・貸付金・建物・土地・車両などの保有資産が、
マイナンバーカードに登録されていきます。

マイナンバー制度の本当の目的は、「国民の保有資産額を把握」

２０２４年に『新札発行』と『マイナ保険証の義務化』が同時に行われることにも、
違和感を感じずにはいられません。

２０２５年：超高齢化社会の到来

２０２５年： 大阪・関西万博

　２０２３年９月１１日

大阪・関西万博の会場予定地である大阪・夢洲（ゆめしま）の一角で、
約３カ月遅れて「日本政府館（日本館）」の起工式が行われた。

一見素晴らしい発想のように思いますが、
オリンピックなど大きなイベントは利権がらみが多く、
『悪を善と偽る』魔特有の手口のように見えてきてしまいます。

今回のキャラクターは「気持ちが悪い」と不評のようですが、
思いっきり『悪魔』ですね(笑)

いつもなら我々に氣づかれないよう、巧妙に仕掛けてくる『魔側』ですが、
正体がばれるようなことを行って、追い詰められている状態であるのが感じられます。

コロナ禍で一年延長になりましたが、２０２１年には『東京オリンピック』が開催されました。

『東京オリンピック』では、「電通グループ」など６社と７人が、
総額437億円の事業を対象に不正な受注調整を行ったとして、
独占禁止法違反の罪で起訴されています。

今回の万博では、多くの国が建設資材の高騰や人手不足が原因で、工事が遅れているようです。

コロナ禍で落ち込んだ、観光と経済を活性化する目的もあるようですが、
２０００億円以上を費やして、開催する必要があるのでしょうか？

強引に物事を推し進める時には、裏に隠されている本当の目的があります。

そもそもスポーツは『３エス』のひとつであり、各種イベントも目くらまし目的であるため、
あまり浮かれない方が良いでしょう。